地震には負けん！

オレは地震なんぞ怖くはない！



男たるもの、地震なぞにひるんでいるようでは名が廃る！！



地震に怯えず、真っ向から打ち勝ってこそ真の男だ！！



地震よ、どこからでもかかってくるがいい！！！







……人間であるがゆえに、地震が直撃するのは避けるべきだろう。



地震には気持ちで打ち勝つのだ、気持ちで！！！







【協賛サイト】

綾瀬はるかの動画を集めました！





【参考情報】

○与謝の海病院の充実対策 府立医大付属化 知事、前向き○



　京都府の山田啓二知事は１８日、府議会決算特別委員会の知事総括質疑で、府北部の医療体制充実に向けて協議している有識者会議から府立与謝の海病院を府立医大の付属病院にする意見が出ていることについて、「（その方向で）いくべきではないか」と述べた。

　与謝の海病院（与謝野町）はベテラン医師が少なく、救急科や神経内科などの医師が不足し、対策が求められている。府は８月に有識者会議を設置し、経営の在り方を探っている。

　会議で同病院の府立医大付属病院化が議論されているが、山田知事は「大学の了解が必要だが可能性は高い。与謝の海病院を府立医大とともに二大拠点とし、地域全体の医療バランスをとれるようにしたい」と答弁した。

　与謝の海病院は府が特別会計で運営している。独立行政法人が経営する府立医大の付属病院に移行することで医師を確保する狙いがあり、府と府立医大が今後協議する。

　山田知事は、台風の影響で中止にした９月の総合防災訓練を、来年３月までに舞鶴市内で実施する方針を表明した。高浜原発が地震で被害を受け、放射能が漏れたとの想定で、５キロ圏内のＰＡＺ（予防防護措置区域）を中心に住民の避難訓練をする。

(この記事は京都（京都新聞）から引用させて頂きました)

地震は恋人の距離を縮める！？

地震が起こると、彼女がいっつもビックリしちゃうんですよね。



その姿を見るとカワイイなぁって思うんだけど、それって恋人として失格かな？



けど地震が起こるのって、ちょっと楽しみなんだよね。



彼女のカワイイ姿が見れるから、なんてね。







この地震を見るだけでも、彼女は驚いちゃうかも。



今度家に呼んで、この地震を見せちゃおうかな。



いけないいけない♪







【協賛サイト】

心の日記





【参考情報】

○’１１秋の市長決戦：／中　高知・種崎、高齢化する自主防　／高知○



　◇地域に合った震災対策を

　東日本大震災が発生した３月１１日、高知市種崎の津波避難センター（鉄筋コンクリート４階建）には約２００人の避難者が詰めかけた。自主防災組織（自主防）の種崎地区津波防災検討会のメンバーは避難者の誘導などに追われた。避難を呼び掛ける地区巡回をする余裕はなかった。毛布などの備蓄も不十分で、多くの高齢者が寒い夜を過ごした。震災当時、検討会長だった小川諫（いさむ）さん（６９）は「対策は立ててきたつもりだったが、慌ててしまいうまく機能しなかった。反省点も多く見つかった」と振り返る。

　種崎地区は三方を海に囲まれている。近い将来起こるとされる南海地震の際、甚大な津波被害が心配されており、避難センターは一時避難施設として約８００人収容を想定して０９年４月に建てられた。しかし、３階フロアには約２００人の避難者でいっぱいになった。小川さんは「避難者が寝転んだり、座布団を敷いたりすることを想定しなかった」と話す。

　震災後、検討会は避難計画の見直しを始めた。まず避難センターの１階に備え付けてあった発電機を浸水から防ぐため２、３階に移した。会長がその都度割り当てていた役員の役割は、事前に誘導や情報収集など五つに分担することにした。さらに、一人で避難が困難な高齢者や障害者の住所を記した「要援護者リスト」を同センターで保管することにした。震災時は各担当地区の役員が焦ってしまい、リストを持ち出せず情報を共有できなかったからだ。

　今回の震災で、多くの課題が見つかった種崎地区自主防だが、迅速に課題改善に取り組み出している。小川さんは「素早くその地域に合った震災対策を実行できるのが自主防の強みだ」と語る。

　　　　◇

　高知市もこうした自主防の取り組みに注目している。高知市には４５４団体の自主防があり、組織率は５１％（１０月末現在）。１４年度までに１００％を目指す。

　自主防の組織率を高めるため、市は住民が自主防の立ち上げに必要な避難計画を作る際、そのサポート役を防災の知識があるコンサルタント会社に外部委託する計画を立てている。現在、三里地区をモデルに検討を進めているという。

　「東日本大震災後、市民らの意識は大きく変わった」と、有沢和彦・市危機管理室長は話す。市が実施する防災講習会は例年週１、２回だったが、３月の大震災以後、講習会の依頼がさまざまな団体から相次ぎ、現在はほぼ毎日実施されているという。

　　　　◇

　今年７月、種崎地区自主防の会長が替わった。年齢に限界を感じた小川さんが会長を退いたが、後任人事は難航した。現在、組織のほとんどが６０代で、若者はほとんど参加していないという。「自分で命を守らなければという意識がなければ、いくら市が支援しても無駄だ。若者も含め、住民一人一人が主役にならないといけない」。小川さんは訴えた。【黄在龍】



１１月１８日朝刊





(この記事は高知（毎日新聞）から引用させて頂きました)

地震が起こるとテンションが上がる！

地震ってなんか子供のころからワクワクしてたんですよね！



よく学校とかで地震が起こるってなると、女子はキャーキャー言ってたんですけど、俺らのグループは「地震こいよー！」なんて言って張り切っちゃって。



地震に怖がってないっていうの、女子にアピールしたかったんですよね。



懐かしいな。







地震を女子が怖がるんだったらオレが守ってやるぜ、みたいなの、男だったらあるでしょ？







【協賛サイト】

携帯電話の日記





【参考情報】

○大飯原発：「緊急安全対策は有効」　４号機、３号とほぼ同じ構造－－関電　／福井○



　関西電力が１７日、経済産業省原子力安全・保安院に提出した大飯原発４号機（おおい町）の安全評価（ストレステスト）。関電によると、大飯３号と４号はほぼ構造が同じ「ツインプラント」で、型式などが異なるのは配管１６カ所など１９カ所のみ。評価結果で、燃料損傷を起こさずに耐えられる地震や津波の水準は全く同一となり、関電は大飯３号と同様に４号も「これまで実施してきた緊急安全対策の有効性が確認できた」と結論付けた。

　安全評価で関電が「燃料損傷に至らない」とした分岐点は、地震の場合、炉心が想定の１・８倍（加速度１２６０ガル）、使用済み核燃料プールが２倍（同１４００ガル）と評価。津波については、炉心が想定の４倍（高さ１１・４メートル）、使用済み核燃料プールが５倍（同１４・４メートル）とした。

　また、全交流電源喪失時と冷却用の海水が取り込めない状態になった場合には、緊急安全対策の実施により、それぞれ炉心が１６日間、使用済み核燃料プールが１０日間、燃料損傷は起こらないと評価した。【安藤大介】



１１月１８日朝刊





(この記事は福井（毎日新聞）から引用させて頂きました)

地震で家族一致団結！

地震は家庭を脅かす脅威の存在だから、子供たちがいつも地震におびえている。



子供たちだけでなく、妻も地震におびえている。



かくいう私も、地震はそんなに得意ではない。



だからこそ、家族で一致団結して、地震に打ち勝とうではないか！







うん、真っ向勝負では勝ち目が無い。



ここは家族でリビングに集まって、楽しい話でもしようではないか！







【協賛サイト】

竜彦と埼玉の日常





【参考情報】

○東日本大震災：「水・食料困った」　大泉町在住・在勤の外国人対象にアンケ　／群馬○



　◇２６０人回答

　大泉町は同町在住・在勤の南米系外国人を対象に、東日本大震災について尋ねるアンケートを実施した。８月中～下旬にブラジル人学校や店舗などで無記名の記入を呼びかけ、２６０人から回答を得た。

　集計結果によると、「地震直後に一番困ったこと」（自由記述）として（１）水・食料・ガソリン不足（８７人）（２）計画停電・節電（４４人）（３）恐怖やトラウマ・神経質になった・眠れない（３０人）（４）仕事の減少・失業など（２１人）（５）情報不足・日本のニュースの正確性・信頼性の問題（２０人）－－が挙がった。

　大震災で情報を得た手段（複数回答）は、日本のテレビニュース（１８１人）▽インターネット（１３９人）▽携帯電話のニュース情報（６７人）－－の順。

　日本語での会話が「通訳なしでできる」は４２・３％（１１０人）にとどまる一方、同町が外国人向けに生活情報を発信している「多文化共生コミュニティセンター」のホームページ（ＨＰ）について「見たことがない」が６４・６％（１６８人）、「見る方法がわからない」も１１・２％に上り、同町は「周知徹底に努め、きめ細やかな情報を発信したい」としている。

　同町は人口４万１１９６人のうち、ブラジルなどの南米を中心に６２４６人の外国人が居住（９月３０日現在）している。【亀井和真】



１１月１８日朝刊





(この記事は群馬（毎日新聞）から引用させて頂きました)

地震には敵わない

地震は本当に怖いですよね。



子供の頃から地震って怖くて、そういう予報が出るだけでビクビクとしながらお父さんにしがみ付いていました。



今でも地震が起こるってなると、やっぱり怖いですね。







映像で見るだけでも……ちょっと、縮こまっちゃうって、感じです。



地震には敵わないって分かってるから、事前にしっかりと準備しておくのが、唯一の方法でしょうか。







【協賛サイト】

奥のふと道





【参考情報】

○「冷温停止」先送り　政治主導にじむ　「避難域解除方針決まらず」○



　１７日に改訂された福島第１原発の事故収束に向けた工程表で、年内の最大目標である「冷温停止状態」の宣言は見送られた。冷温停止は避難区域の解除の前提でもあり、宣言を待ち望む人は多い。すでに１～３号機とも、９月末には冷温停止状態の条件を達成したが、なぜ宣言が行われないのか。矛盾する説明に、民主党政権が重視する「政治主導」が垣間見える。（原子力取材班）



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇



　「故障や地震などが発生しても現状を維持できるか慎重に評価しているところだ」。細野豪志原発事故担当相は記者会見でそう述べ、冷温停止状態の宣言はしなかった。



　しかし冷却装置などのバックアップ体制は強化されている。東京電力が示した工程表ステップ２以降の「施設運営計画」についても、原子力安全・保安院は「妥当」と評価する。政府や東電の従前の説明に照らすと、今回宣言を見送った理由は見当たらない。



　政府・東電の説明には矛盾もある。２号機では１１月２日、原子炉から放射性キセノンが検出され、核分裂が連鎖する臨界の可能性が浮上した。結果的に否定されたが、原子炉の状況が、今も把握できていないことが浮き彫りとなった。



　２号機に設置された「ガス管理システム」により判明した事実だが、１、３号機にはまだ設置されていない。東電は設置を急いでいるものの「冷温停止の判断には関連しない」（東電）としている。臨界の有無など原子炉の状況把握につながる装置の完成を待たずに冷温停止宣言に持ち込む構えは、「慎重判断」の姿勢とは対照的だ。



　こうした対応について、政府・東電統合対策室のある幹部は「冷温停止宣言はいつでも出せるが、それとセットの避難区域解除の方針がまだ決まっておらず、宣言したくてもできないのが実情」と明かす。



　だが、冷温停止の「年内達成」は是が非でも実現させたいのが政府の本音。年内の設置が間に合いそうにないガス管理システムを、冷温停止の条件に加えないのもそのためとも取れる。



　エネルギー総合工学研究所・原子力工学センターの内藤正則部長は「冷温停止の判断は周辺住民の安心・安全にも関わり、技術的に判断すべきこと。政治パフォーマンスで決められたら、たまったものではない」と話している。

(この記事は社会（産経新聞）から引用させて頂きました)