地震が起こると子供たちがおもいっきり騒ぐ。
地震が怖くて騒いでいるならカワイイものだが、地震を見るだけでテンションが最大限になるらしい。
兄弟揃って地震の強大なチカラに感動すら覚えているらしい。
地震を怖れないのは我が子ながら関心するが、それにしても楽しそうだ……
これでいいのだろうか、まぁ怖がるよりはいいの、かもしれない。
【協賛サイト】
じゅんこの気ままにブログ【参考情報】
○安心安全・再考：震災から１年・山形／３ 津波対策 予測見直し、避難が課題 ／山形○
「皆さんから要望が強く、何とか年度内に間に合わせることができました。大変お待たせしました」。県危機管理課の吉川透課長補佐は、６日県庁で開いた防災関係者向けの説明会で声を弾ませた。県は東日本大震災を受け、９５年以来１７年ぶりに津波浸水域の予測図を見直した。
沿岸の自治体の中でも市街地への浸水が想定されている酒田市は東日本大震災を契機にそれまで地震を重視していた震災対応の軸足を津波重視に変えた。従来は県の調査を基にして、北米プレートとユーラシアプレートの境界に位置し、ひずみが集中する「日本海東縁部」を震源域に（１）佐渡島北方沖（２）秋田県沖－－の二つを想定。最有力の地震規模をマグニチュード（Ｍ）７・７、参考地震としてＭ８・５を想定していた。
同市はＭ７・７なら津波は既存施設で阻止でき、市街地や住宅地への影響はほぼないと判断。課題は海水浴客や釣り人の避難という認識だった。それが「３・１１」で覆った。
黒々とした海水が盛り上がり、家も車ものみ込み内陸へ進む大津波の映像。「これがこのまちを襲ったら」。市危機管理室の吉田吉信室長は、沿岸地域に人口が集中する同市を重ね合わせた。
６日のＭ８・５を想定した県の新たな津波浸水域の予測図は以前と比べものにならないくらい浸水域が拡大した。人口約２５０人のうち６５歳以上が６０％を占める飛島は、津波の到達時間が沿岸部の２０分前後に比べて１０分を切る。津波の高さもＭ７・７想定では主要３地区で最高１・８メートルだったが、県の新たな予測では最高が約５倍の８・９メートルになる。
同市は昨年８月から１０月にかけ、津波に重点を置いた初の訓練を５地区で実施。既に津波の際の避難所を設定している飛島を除く４地区では図上調査のうえ現地踏査で避難路などを確認。分かったのは避難場所の施設の脆弱（ぜいじゃく）さだ。積雪期の未明帯に発生したらどうなるのか。照明や避難路は確保できるか。暖房設備は大丈夫か。避難場所は高台の公園や神社などのため整備が急がれる。
◇ ◇
津波からの避難場所を行政が住民にどう周知徹底するかという点も大きな課題だ。
大津波に襲われた岩手県釜石市。津波用の避難場所でなかった「鵜住居（うのすまい）地区防災センター」に、多くの住民が避難して犠牲になった。
防災センターは災害時に避難生活を送る収容避難所。しかし、震災８日前にセンターを避難場所に想定して訓練を実施したため住民が誤解し、悲劇が起きた。
避難場所の定義は市町村ごとに違っている。
鶴岡市は、災害の性質ごとに、地震などの災害、津波、洪水、土砂災害の４種類に分けている。津波用はさらに高台などの１次避難所７３カ所と避難生活を送る２次避難所２２カ所を区別。阿部一也危機管理課長は「まずは高台に逃げ、安全が確認された後で２次避難所に移る原則を徹底させたい」と話す。
遊佐町でも、緊急避難場所と津波避難場所は吹浦小を除けば別々だ。同町総務課の担当者は「複数の避難場所は確かに分かりにくいが仕方ない。高台は津波には良いが、大雨では逆に土砂崩れの危険がある」と指摘する。
一方で、酒田市は、飛島を除き津波用の避難場所の指定はなく、避難場所は一般的な避難所と水害用の２種類だった。市危機管理室は大震災を受けて津波避難場所を新たに指定する必要があるとして、作業を進める。担当者は「種類が複数あると混乱するかもしれないが、ガイドブックを作製するなどして周知していくしかない」と訴える。【佐藤伸、安藤龍朗】＝つづく
３月８日朝刊
(この記事は山形（毎日新聞）から引用させて頂きました)
PR
