地震は家庭を脅かす脅威の存在だから、子供たちがいつも地震におびえている。
子供たちだけでなく、妻も地震におびえている。
かくいう私も、地震はそんなに得意ではない。
だからこそ、家族で一致団結して、地震に打ち勝とうではないか！
うん、真っ向勝負では勝ち目が無い。
ここは家族でリビングに集まって、楽しい話でもしようではないか！
【協賛サイト】
宮古島へ行きたいならコレを観よ！【参考情報】
○来週の相場見通し 指数は調整も、「コンクリート新時代」が1大テーマに浮上○
前回当欄で、「とめどないユーロ安が新年のご祝儀気分を台無しにする展開」を指摘したが、足元、残念だがその通りになっているようだ。また、「東証1部の売買代金は大納会まで14営業日連続で1兆円を割り込んでいる。今後、市場がポジティブ、または、ネガティブに反応するような余程の好悪材料が飛び出さない限り、この閑散相場の記録は更新し続ける見通しだ。」としたが、これも昨年12月12日以来今年の1月6日まで、17日連続で1兆円を下回っている。
来週以降の東京株市場は、少なくともユーロ安に歯止めが掛からない限り、上値の重い調整相場が続く見通しだ。来週は、12日にスペインの3年債とイタリアの短期債、13日にイタリア5年債の入札が行われる予定だ。また、大手格付け会社による欧州圏のソブリン債格下げへの警戒感も根強い。市場では、これらの動向を見極めたいというムードが強い状態が続くことが予想される。
来週の日経平均は外部環境が劇的に変わらなければ、昨年11月25日の8135．79円～昨年12月7日の8729．81円のレンジ内で、約9割の確率で推移するとみている。3連休明けの10日の東京市場は9日の海外市場の影響を受けることになるが、6日に比べ大きな情勢変化がないなら、ユーロ安等を嫌気した売りが先行する見通しだ。ちなみに、6日のシカゴ日経平均先物3月限（円建て）は8345円大証清算値比45円安だった。
レンジ上限（8729．81円）にいくためには、まずは、欧州債務不安が後退し、ユーロ安に歯止めが掛かることが必要だ。逆に、欧州債務不安が一段と深刻さを増すようなら、レンジ下限（8135．79円）に向けて下落するだろう。日経平均が上に向かうか、下に向かうかの分水嶺は昨年12月のSQ値（8478．46円）と考える。これより上なら上方向、下なら下方向とみておけばよいだろう。
ところで、6日のNY外国為替市場では、ユーロは対ドルで3日続落した。一時は1ユーロ＝1．2697ドルと1．27ドルちょうどを割り込み、2010年9月14日以来、約1年4カ月ぶりの安値を付けた。また、円は対ユーロで3日続伸。一時は1ユーロ＝97円87銭と約11年ぶりの安値を連日で更新した。
一方、6日発表の昨年12月の米雇用統計では、失業率は8．5％で、前月の改定値を0．2ポイント下回った。失業率は09年2月以来、2年10カ月ぶりの低水準に改善した。また、非農業部門の雇用者数は前月比20万人の大幅増と、市場予想の15万人増を大幅に上回った。
このように、米国の経済指標が改善傾向にあり、債務問題や格下げ懸念に苦しむ欧州との比較から、ユーロが対ドルで売られ、円も対ユーロで連れ高するという構図が出来上がっている。
なお、一部で、著名投資家のジョージ・ソロス氏が、（ユーロの崩壊とEUの分裂は国際金融システムに破壊的な結果をもたらすことになるとの見方を示し）、「残念ながら、彼らは深刻な金融危機をまだ解決しておらず、状況悪化につながっている。しかも解決策が見つかるかも全く分かっていないと指摘した。」と伝わっている。残念だが、EU各国の政府と議会が深刻な金融危機を解決するための解決策をみつけるまで、ユーロの崩壊のリスクに市場は怯え続けることになることは覚悟しておく必要がある。
ただし、市場が一方的に悲観に傾くとはみてはいない。フランスのサルコジ大統領は9日に、イタリアのモンティ首相は11日に、それぞれベルリンでメルケル首相と会談する予定だ。また、サルコジ大統領とドイツのメルケル首相が20日にイタリアを訪問し、独仏伊3カ国の首脳会談を開催する予定だ。この一連の会談で、欧州債務問題などを協議する30日のEU首脳会議を前に、3カ国の連携が強化される可能性が高い上、市場が動揺したら、直ちに（動揺を沈静化する口先的な）対応が打てる状況でもあるからだ。
このような状況下、今週の東証一部の値上がり率上位には、日本橋梁 5912> 、PS三菱 <1871> 、宮地エンジ <3431> 、酒井重 <6358> 、日基礎 <1914> 、植木組 <1867> 、東亜道 <1882> 、駒井ハルテク <5915> 、日道路 <1884> 、鉄建 <1815> 、安藤建 <1816> 、西松建 <1820> 、東亜建 <1885> 、大林道 <1896> 、横河ブHD <5911> など、橋梁・道路・浚渫・中堅ゼネコンなどがズラリと並んだ。その多くが、株価が低位で、低PBR銘柄だ。
人気化のきっかけは、5日に朝日新聞（ネット版）が、「首都高、1兆円規模の改修へ 老朽化進み地震対策急ぐ」と報じたことだった。この報道を機に、市場は改めて、日本列島が半世紀ぶりに社会インフラの更新時期を迎えることを認識した。また、これらの企業群の多くは、震災復興が本格化することも業績にプラスになる。つまり、欧州債務問題など、不安定な外部要因の影響を受け難い銘柄群でもある。
橋梁・道路株が派手に値を飛ばし始めた5日以降、市場では、「コンクリート新時代」という言葉が駆け巡っている。1960年～70年の高度経済成長期に構築された大量の社会インフラが、コンクリートの耐用年数とされる50年程度を相次いで迎えることになるからだ。この「コンクリート新時代」というテーマは、欧州債務問題が片付くまで、東京株式市場の一大テーマになる可能性が高そう。
実は、日本の社会インフラの更新時期を迎えることは、市場では旧聞に属する。しかし、市場は、それは「理想買い」、ここからは「現実買い」と割り切って、物色を続けるとみる。なぜなら、欧州債務問題を背景に、日経平均が調整を続ける中、日銭や収益を獲得しなくてはならない投資家も確実にいるからだ。模様眺めしているだけでは、おまんまの食い上げとなる投資家たちが、この「コンクリート新時代」というテーマに食いつく公算が大きい。「やるものがないから、これしかない。」このような発想で、関連銘柄を物色していくことになるとみている。（編集担当：佐藤弘）
(この記事は市況（サーチナ）から引用させて頂きました)
