地震と不眠

地震のことを考えると、不眠症になりかねないです。



あまり考えないようにしたいのですが、



地震の動画を集めていると、不安は募る一方ですね。







いつ来るかわからない、来ても対応できないかもしれない、



そういうループが始まり、地震が頭の中をぐるぐる・・・



よくありませんね。



地震が来たらもうしょうがないんだ。



と、開き直る気にもなれず・・・





とりあえずいろんな地震の動画を今後も集めます。







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ともの日常生活の出来事





【参考情報】

○ルミナリエに被災小中学生＝宮城3市町の50人招待―神戸○



　東日本大震災から9カ月を前に、被災地で過ごす子どもたちに阪神大震災から復興した神戸の街並みを見てもらおうと、神戸市のNPO法人2団体が10日、宮城県名取市の仮設住宅などで暮らす小中学生約30人と、同県石巻市、女川町の小学生ら約20人を神戸市に招待した。阪神大震災の犠牲者を追悼する「神戸ルミナリエ」会場では、降り注ぐ光を見上げ、子どもたちの歓声がはじけた。

　名取市閖上地区の自宅が津波で全壊し、知人宅に避難する中学2年沼田果歩さん（14）は「神戸も大地震があったから、ずっと来てみたかった。名取も早くこんなきれいな町に戻るといいな」と声を弾ませた。同地区で自宅が全壊した小学6年大橋泰貴君（12）も「宮城も神戸みたいに復興すると思うとわくわくする」と目を輝かせた。

　企画したのは、神戸市職員OBらの「神戸の絆2005」と、同市の高齢者向け大学の卒業生がつくる「グループわ」の2団体。いずれも阪神大震災後の神戸の復興を支えてきた人々で、東日本大震災後もたびたび東北の被災地に入り、ボランティア活動を続けている。　





(この記事は社会（時事通信）から引用させて頂きました)

地震と都市

地震が都市を襲ったら・・・



考えただけでもぞっとしますね。



地震から逃げ惑う中に自分や家族がいたら・・・



いてもたってもいられなくなります。







都市は別に地震を想定して作られるわけではないみたいです。



でなければもっと頑強に安全が謡われますものね。



地震に耐えられないかもしれないけど、とりあえず成長しましょう。



というのが、ざっくばらんですが近年の都市開発。



できれば地震や他の災害に耐えうる開発計画を発動してほしいものです。







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波の日記





【参考情報】

○岩手南部、宮城北部などで震度４○



　１０日午後３時８分ごろ、岩手県内陸南部、宮城県北部や中部で震度４の地震があった。気象庁によると、震源地は宮城県沖で、震源の深さは約５０キロ。地震の規模はマグニチュード（Ｍ）４・７と推定される。



　各地の震度は次の通り。



　震度４＝一関千厩、一関室根（岩手）石巻桃生、登米、南三陸歌津（宮城）▽震度３＝大船渡、一関藤沢、陸前高田、釜石、奥州衣川（岩手）気仙沼、登米津山、栗原、大崎、色麻（宮城）▽震度２＝八戸南郷（青森）宮古、北上（岩手）石巻（宮城）戸沢（山形）相馬（福島）日立（茨城）など





(この記事は社会（産経新聞）から引用させて頂きました)

地震が来たら

地震が来たら、まずはどうすればよいでしょうか？



逃げるにこしたことはないですが、



地震から逃げるというのがどういったものか、あまりぴんときません。



動画を見て、その方法を考えておくのは重要かもしれません。







地震が起こらない土地に行くというのもよいですが、



それだけで人生左右されてもつまらないかもしれない。



地震が起きることはしょうがない、と思い、なるべくそのことを想定して、



暮らしていくしかないのでしょう。





いやあ、本当に地震は怖いです。







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カーネーション（NHK）は何度でも見たくなる！





【参考情報】

○第３３回沖縄研究奨励賞　新城、樋泉氏が受賞○





　【東京】公益財団法人沖縄協会（東京都、清成忠男会長）は９日、５０歳以下の新進研究者を表彰する第３３回沖縄研究奨励賞を発表した。自然科学部門で新城竜一琉球大理学部物質地球科学科教授（４８）の「琉球弧および周辺海底の地球科学的研究」を、人文科学部門で樋泉（といずみ）岳二早稲田大非常勤講師（５０）の「琉球列島における人と自然の関係史」を選んだ。

　副賞の研究助成金５０万円を贈る。贈呈式は来月１９日にパシフィックホテル沖縄で開く。社会科学部門は該当作がなかった。

　旧平良市出身の新城氏は陸域火山岩類の岩石学的研究、海底の地球物理学的研究と新しい化学分析手法を総合。海底形状と地震の関連などで多くの成果を挙げ、琉球弧の地質科学的研究の発展に大きく貢献した。

　樋泉氏は山梨県出身。遺跡群から出土する脊椎動物の変化に着目し、漁労主体の貝塚時代から農耕主体のグスク時代への変容を分析。自然環境と動物資源、人間の生活を総合的に把握する斬新な歴史観察を確立したとして評価された。

　東京都文京区の同協会で記者会見した清成会長は「新城氏の研究は大震災を受けて注目を集めている分野だ。人文科学は樋泉氏と甲乙付けがたい高水準の研究者がいた。再度応募してほしい」と語った。

　新城氏の話　コツコツやってきた研究が認められ、うれしい。今後は地球温暖化問題などをはじめ、火山岩という専門分野での研究成果を踏まえ、地球化学などにも領域を広げたい。

　樋泉氏の話　沖縄が好きで、歴史を知りたいと思い研究を始めた。栄誉ある賞にうれしく、身の引き締まる思い。考古学は一人ではできない学問。支援してくれた方々に感謝したい。

(この記事は沖縄（琉球新報）から引用させて頂きました)

地震の脅威

地震が最近気になって仕方ありません。



まずいつ地震が来るのか、これは誰にもわからないという点。



たぶんどれだけ科学が発達しても、どんな自然災害が起こるか、誰も予測できないと思うのです。



そういった時、この場合は地震が来たときにどうすればよいのか。



これはかなり大きな問題です。







まずは地震の恐ろしさを想像するところから始める必要があると思います。



地震の力がどんなものか、このサイトで見ることで、心を常に備えておくのもひとつの考え方ではないでしょうか？







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パイレーツオブカリビアン、私がおススメする必見映画





【参考情報】

○(朝鮮日報日本語版) ルノーサムスン、販売不振で減産○



　ルノーサムスン自動車は9日、販売低迷を理由に、工場の操業日数を減らす形で減産に入ると発表した。年末の景気減速で新車販売が急速に落ち込み、工場を稼働しても、在庫が増えるだけだと判断した。

　現代・起亜自動車など輸出が多いほかの自動車メーカーは、現時点で減産計画はない。しかし、最近韓国自動車市場の低迷が目立つ上、来年は欧州など海外の景気がさらに悪化し、輸出が落ち込むとみられることから、減産が業界全体に拡大する可能性も指摘されている。



　ルノーサムスンは今月、工場の稼働日数を当初計画していた21日から11日へと半減させる。同社は2000年の設立以来、工場の改修などを理由に1－2日操業を中断したことがあるが、稼働日数を月に10日も減らすのは初めてとなる。同社は釜山市江西区に年産30万台の工場を持つ。

　ルノーサムスンは、東日本巨大地震で日本製部品の供給が滞り、今年3－4日には残業や週末などの特別勤務を減らす形で約30％の減産を行った例がある。しかし、当時も生産ラインを完全に止めることはなかった。



　ルノーサムスン関係者は「韓国での国内販売が減少した上、来年も需要増は見込めないため、減産を決定した。来年初めからは正常操業する予定だ」と話した。



　ルノーサムスンの11月の韓国国内での販売台数は7759台で、前年同月を35.1％下回った。年初来の累計販売台数も10万台をようやく超えたにすぎず、前年同期に比べ29.6％減少した。



　現代・起亜自をはじめ、他社も国内販売が伸び悩んでいるのは同様だ。11月の韓国自動車メーカー5社の販売台数は11万5273台で、前年同月を12.6％、前月を4.7％下回った。うち現代自動車は国内販売が前年同月比9.3％減の5万4732台、起亜自動車は11.4％減、韓国GMは14.0減、双竜自動車は3.4％減といずれも韓国市場で苦戦した。



　韓国の自動車販売台数は昨年、前年比で5.1％増加したが、今年は1％の増加にとどまる見通しだ。過去5年間で新車販売は年平均4.5％伸びた。韓国自動車工業協会は、来年の国内販売台数が景気鈍化による新車販売の低迷で、今年に比べ1.4％の増加にとどまると予測した。





(この記事は韓国（朝鮮日報日本語版）から引用させて頂きました)

地震のなかを駆け巡れ！

地震が起こったら根性試しするっていうノリがあるんですよね。



あんまりよくないんでしょうけど、ていうか全然よくないんでしょうけど、バカなノリってけっこう楽しいんですよね。



地震が起こったら公園に集合、そして一気にみんなで河川敷を駆け巡る！



っていう、完全にバカのやることです。



今まで無事だからそんなことやるんですよね。







ホント、地震って恐ろしいものなのに。



っていいながらも、また地震が起こったらやるんだろうなあ、バカだし。







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奥のふと道





【参考情報】

○＜原発＞耐震指針改定へ…「海外の大津波も考慮を」○



　原発の安全審査の基準となる耐震設計審査指針の改定を議論する内閣府原子力安全委員会＝班目（まだらめ）春樹委員長＝の小委員会は、原発ごとに最大規模の津波を想定する際、周辺地盤の調査だけでなく、海外で起きた大規模津波も考慮するよう求める方針を固めた。１２日の小委員会で指針改定案をまとめる予定。



　現行指針では「極めてまれに発生する可能性がある津波によっても、安全機能が重大な影響を受けない」としか規定がない。電力各社は、０２年の土木学会の基準に基づき、周辺で過去に起きた地震から想定津波の高さを設定。しかし、東京電力福島第１原発事故では５．７メートルの想定津波を超える約１３メートルの津波に襲われ非常用発電機が水没。全電源が喪失し炉心溶融を招いた。



　改定案では、各原発周辺の地震動調査に基づいて規模を想定するだけでは「限界がある」として、海外で起きた大津波の発生機構の類似性などを比較するよう求める。海外で起きた地震に伴って発生する「遠地津波」も考慮するよう規定する。



　一方、想定を超えた津波が来た場合の対応については、指針ではなく電力各社に義務づける「過酷事故対策」で、機器、部屋、建屋の各段階で止水対策などを講じるよう事業者に求める方向で、安全委が最終調整を進めている。【岡田英】





(この記事は社会（毎日新聞）から引用させて頂きました)