地震をビビリ過ぎ

地震がすっごく怖いんです、私じゃなくて私の彼氏が。



前に彼氏の家にいたとき、地震が起こって悲鳴上げてたんですよ。



私じゃなくて彼氏が悲鳴を。



地震がコワイのは分かるけど、いくらなんでも甲高い声で叫ぶなんてビビリ過ぎ。







この地震見ただけでも、ちょっとビクっとしちゃうんだろうなー、彼氏。



男としてどうなんだよオイ。







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【参考情報】

○ＪＲ 近畿で一斉停止　近江今津設置 地震計が誤作動○



　９日午後８時２０分ごろ、ＪＲ西日本の地震計が誤作動し大阪府や京都府、兵庫県、滋賀県など近畿地方の広範囲で列車が一斉に停止した。約１０分後に再び誤作動し、８時３５分ごろ全線で運転を再開した。約２５万人に影響した。

　ＪＲ西日本によると、停止したのは環状線、東海道線（京都線、神戸線）など計２２線区。

　湖西線の近江今津駅（滋賀県高島市）に設置した地震計が誤作動。大きな揺れを検知したとの情報が、各線の無線基地局を中継して自動で全列車に伝わり、運転士が停止させた。

　ＪＲ西日本によると、地震計は地震発生時に電車をすぐに停止させ、安全を確保するため府県ごとに数カ所設置している。地震計の誤作動による影響人員としては過去最大規模とみられ、ＪＲ西日本近畿統括本部は「早急に原因を究明したい」として、現地に専門家を派遣して詳しい調査を始めた。

■京都駅、電車を待つ人「普段の２倍」

　京都市下京区のＪＲ京都駅では、駅発着の電車に２０～３０分の遅れが出た。最も乗降客の多い東海道線のホームは、運転再開から１時間近くたった午後９時半でも「普段の２倍ぐらいの人が遅れて到着する電車を待つ状態」（駅員）が続いた。

　中央口の改札では、特急電車との接続や遅延状況を駅員に尋ねる人が長い列をつくり、満員の電車から降りてきた乗客は一様に疲れた表情を見せていた。

　関西に観光に来ている東京都の渡辺輝男さん（６１）は兵庫県芦屋市の芦屋駅で乗車し、発車直後に電車が止まって、１９分間動かなかったという。「車内アナウンスで『地震計が感知した』と流れたため、また大地震かと心配したが、誤作動だと分かり、ほっとした」と話していた。（一部共同通信）

(この記事は京都（京都新聞）から引用させて頂きました)

地震でドンチャン騒ぎ

地震が起こると子供たちがおもいっきり騒ぐ。



地震が怖くて騒いでいるならカワイイものだが、地震を見るだけでテンションが最大限になるらしい。



兄弟揃って地震の強大なチカラに感動すら覚えているらしい。







地震を怖れないのは我が子ながら関心するが、それにしても楽しそうだ……



これでいいのだろうか、まぁ怖がるよりはいいの、かもしれない。







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【参考情報】

○2011年1月から10月まで、日本で起きた地震の情報を可視化した恐ろしい動画○





3.11の大地震がおきた時の音が恐いっす。思わずウっと声をだしてしまいました。







発生地点、規模、時刻分布が動画にまとめられています。



この分布図は個人が作成した非公式な情報です。 気象庁が公表した資料を参照しています。 M3.0以上の地震をまとめています。



【動画付き記事】

とのことですが、これをまとめた動画制作者の方凄いですね。こうやって見ると改めて恐ろしさがわかります。情報のビジュアライズって力ありますね。



日頃から防災への意識をもち、被災時における対応の仕方を学んでおきましょう。





参考記事： http://blog.livedoor.jp/news23vip/archives/4037438.html [VIPPERな俺]



（鉄太郎）







(この記事はエンタメ総合（ギズモード・ジャパン）から引用させて頂きました)

地震に対抗するには

地震は自然の強大なチカラであり、地震を操作するなんてことは現代の技術力では不可能である。



しかし、現代は古代と異なり、地震のメカニズムや事前に察知するだけの術は有している。



それがカギとなるのだ。







古代は地震を神のチカラだと畏怖していたが、現代では科学力によって解明されつつある。



地震は神ではない、自然現象だ。







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ねねの日記





【参考情報】

○紀州材の住宅補助が好評　串本町○



　紀州材で住宅を建てた人に最高で80万円を補助する和歌山県串本町の制度が好評だ。2010年12月に始め、10年度（11年3月末まで）中は3件に補助、11年度（4月以降）はすでに18件の申請があった。



　町民や町内への転入予定者が、町内の製材所から出荷された乾燥紀州材を使用した木造住宅を建てる場合、1戸当たり80万円を限度に補助する。本年度の当初予算は800万円を計上していたが、予算枠を上回る18件の申請があったため、12月の補正予算で800万円を追加し、8日にあった町議会12月定例会で可決された。



　補助を申請した人は、同町潮岬や出雲、上野山といった高台に建てる人が多いという。東南海・南海地震などの巨大地震による津波の被害が及ばない高台への新築を望む傾向が強いためとみられる。



　県も紀州材で家を建てた人に最高20万円を補助する制度を設けている。県と町の補助制度を合わせれば、最高で100万円の補助を受けることができるのも強みだという。



　町は「地元の製材所から出荷された紀州材を使うことを条件としているため、町への経済効果は計り知れない」と話している。



　この他、町は新築住宅に太陽光発電システムを設置する世帯に最高50万円を補助している。10年12月に始め、10年度は申請がなかったが、11年度はこれまでに9件の申請があった。町は他の自治体に比べて補助する金額が高いのが人気の理由とみている。





(この記事は和歌山（紀伊民報）から引用させて頂きました)

地震に気持ちで勝つ！

地震に真っ向勝負で勝てるわけがない！



人間は太古の昔から地震にはおそれおののき、地震を鎮めるための儀式とかいろいろと頑張っていたらしいから、現代の技術でもそんなのに勝てるわけがない！



地震に対抗するには、気持ちで負けないことだ！　気持ちさえあればどうにかなる！







めっちゃコワイ！！！　めっちゃコワイけどコワイからこそ頑張って勝てよオレオイ！！！









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登別に行きたい！地名で動画検索できます。





【参考情報】

○＜桜島＞最多爆発更新８９７回○



　桜島（鹿児島市）の昭和火口で８日、今年に入って８９７回目の爆発的噴火（爆発）を観測し、昨年記録した年間最多爆発回数８９６回を更新した。更新は０９年から３年連続。８９７回目は午後１１時５４分に確認された。



　鹿児島地方気象台によると、年間爆発回数は０８年の２９回から０９年に５４８回と急増。今年９月には月間最多の１４１回を記録するなど活動は活発で、噴火警戒レベルは「３（入山規制）」のまま。



　同気象台は、地下でのマグマ供給が０９年以降続いているが、火山活動に大きな変化はなく安定した状態とみている。大工豊次長は「地殻変動や地震観測に大きな変化がないことから、マグマ供給量と噴火による放出量が比例していると考えられ、ただちに大規模噴火に発展することはないだろう」という。



　一方、京大火山活動研究センター（鹿児島市）の井口正人准教授（火山物理）によると、地下のマグマだまりには年間７００万～８００万立方メートルのマグマが蓄積され、一部が噴火で放出されている。２０２０年代前半までに（１）大正噴火級の大規模噴火（２）昭和噴火級の中規模噴火（３）現在の活動の活発化・長期化－－のシナリオが考えられるという。井口准教授は「今後１０年、注意深く見守る必要がある」と強調する。【山崎太郎】





(この記事は社会（毎日新聞）から引用させて頂きました)

地震には負けん！

オレは地震なんぞ怖くはない！



男たるもの、地震なぞにひるんでいるようでは名が廃る！！



地震に怯えず、真っ向から打ち勝ってこそ真の男だ！！



地震よ、どこからでもかかってくるがいい！！！







……人間であるがゆえに、地震が直撃するのは避けるべきだろう。



地震には気持ちで打ち勝つのだ、気持ちで！！！







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【参考情報】

○東日本大震災で軟化に拍車か首都圏私立中学受験の競争倍率○



　今や首都圏(東京都と神奈川、千葉、埼玉県の3県)の5人に1人が挑む中学受験だが、東日本大震災の影響で来年は様相が大きく変わる可能性が強い。



　すでに今年9月の首都圏中学受験の3大模試(四谷大塚、日能研、首都圏模試)で、参加者は約4万2000人で、対前年比で約2500人減、約5％強の減となり、2012年の中学受験者の大幅減が見込まれていた。この12月上旬に行われた首都圏模試もほぼ同程度の減少となった模様で、模試を主催する首都圏中学模試センターでは「もともとの不景気に東日本大震災による景況悪化が拍車をかけた。今年は受験者が2～3％は減るのではないか」と予測している。



　大手学習塾のなかには「模試で5％も減っているのだから、実際の受験者減は1割に迫るのでないか」との悲観論さえある。



　そもそも首都圏の中学受験者は今年19.7％で、09年の21.2％をピークに減り続けている(日能研の調査)。08年のリーマンショックによる景況悪化で、私立中学の高い学費、さらには小学校4年からで200万円以上かかる塾費用の負担に中学受験を断念するケースが増えているためだ。



　東日本大震災は景況悪化に追い打ちをかけただけでなく、中学受験者の志望動向にも変化をもたらしている。というのも、3月11日の大地震発生時、中学生もまた“帰宅難民”として、学校での待機や宿泊を余儀なくされた。これにより、首都圏での目安とされた片道1時間の通学時間を見直す動きが強まっているからだ。



　栄光ホールディングスによれば、「父兄説明会でよく聞かれるのが『1時間以上もかけてまで通学させるべきなのか』『学校の防災・危機管理体制はどうなっているのか』というもの。大震災をきっかけに学校選びの基準に変化が出ている」という。片道1時間がさらに延びる勢いだった首都圏の通学時間が、来年の入試で縮み始めるのは確かなようだ。



　実際、四谷大塚の調査でも、塾生の第一志望校のランキング上位20校で東京都・神奈川県以外の中学校は昨年は千葉県1校しか無かったが、今年は千葉と埼玉からそれぞれ2校が新たにランクインし、“地元志向”の動きが出ている。



　「従来は第一志望校は都内の中学校で、千葉県や埼玉県の中学は地元の学生の第二志望、第三志望という位置づけだったが、震災後に変わった」(四谷大塚)のだ。埼玉や千葉から長時間かけて都内に通学するより、地元のトップ校を目指す動きが始まっているのだ。



　ただし、これは超難関校に次ぐレベルの学校のケースであって、御三家に代表される超難関校の志望者動向は震災後も変動はない。



　四谷大塚によれば、「中学受験志望者が模試の結果を徹底的に分析して、志望校を選別する傾向が強まっている。その結果、志願者の全体数は減少する」と分析する。　前述したように、首都圏の中学受験者数は09年から減少に転じ、10年以降、私立中学の募集定員(公立の中高一貫校・国立含む)を下回る状況が続いている。だが、受験者数が減っているのは中下位校であり、上位校は横ばいもしくは微増の状況である。不況によって、「記念受験組」や「下手な鉄砲も数打ちゃ組」が減少することで、受験者数は減るものの、難易度は全体として大きな変動は起きないだろう。一方で、地元志向の強まりで、上位校のあいだでは難易度の変化が起きることも考えられるだろう。



　果たして、東日本大震災の影響が受験者数、難易度にどこまで影響を及ぼすのか。関係者は固唾をのんで見守っている。



　(「週刊ダイヤモンド」編集部　小出康成)





(この記事は経済総合（ダイヤモンド・オンライン）から引用させて頂きました)