地震が起こると、彼女がいっつもビックリしちゃうんですよね。
その姿を見るとカワイイなぁって思うんだけど、それって恋人として失格かな？
けど地震が起こるのって、ちょっと楽しみなんだよね。
彼女のカワイイ姿が見れるから、なんてね。
この地震を見るだけでも、彼女は驚いちゃうかも。
今度家に呼んで、この地震を見せちゃおうかな。
いけないいけない♪
【協賛サイト】
アンパンマン動画案内所【参考情報】
○災害弱者への新たな支援策、「訪問看護1人開業」が高齢者の孤立を防ぐ○
東日本大震災で深刻な被害を受けた宮城県気仙沼市──。市街地から離れた山あいの市営テニスコートに建設された仮設住宅では現在、独り暮らしの高齢者３６人を含む５６世帯が避難生活を送っている。
隣町の岩手県一関市に住む看護師の菊池優子さん（６１）が、ボランティアとしてこの仮設住宅を初めて訪れたのは昨年１２月下旬。訪問看護師のボランティア組織「キャンナス東北」のメンバーとともに仮設住宅の自治会長らを訪ねたところ、思いがけぬ話が飛び出した。
「山中の不便な場所にあるので、支援物資がなかなか届かない」
「独り暮らしの高齢者の多くが家に閉じこもったままになっている」
仮設住宅の自治会は１２月半ばに発足したばかり。住民は気仙沼市の各地域から抽選で入居しており顔見知りは少ない。支援物資のこたつやストーブは１２月下旬に届いたが、多くの住民が購入した後だったという。
「住民の方々の不安そうな顔が、今も頭から離れない。孤立したお年寄りを見過ごすことはできない」
危機感を抱いた菊池さんは、その後も２週間に１度のペースでこの仮設住宅に通い続けている。高齢者の話し相手になったり、健康状態をチェックすることが菊池さんの主な役目だが、「看護師がいることで仮設住宅が明るくなり、お年寄りは安心するはず」と確信している。
■仮設住宅での生活の苦難
震災の発生から１年近く経った現在も、被災した住民の生活は困難を極めている。前出の通称「市営テニスコート住宅」では、１月に入って最低気温が零下１０度を下回り、住宅内の水道管が凍結した。そのため、トイレや洗濯機を使えなくなった世帯が続出。自治会長の佐藤和一郎さん（６４）は、脚の不自由な高齢者宅に、段ボールでにわか作りしたバケツに水を入れて運んだ。
テニスコート住宅では防寒対策が大幅に遅れた。水道管の凍結防止策として、工事業者が仮設住宅の基礎部分に風よけのシートを張り終えたのは２月初め。現在も、仮設住宅の通路に通水性のよいアスファルトを敷き詰める舗装工事が続いている。
仮設住宅の住民を悩ましているのが、住宅内の湿気だ。フローリングの床に敷いておいただけで、湿気で布団がカビだらけになる家庭が続出。布団を干す場所も乏しく、大きな問題になっている。
こうした苦難に直面しながらも、一人の孤独死も出さずに済んでいるのは、住民が懸命に助け合っているためだ。そして住民を外から支えているのが、看護師などのボランティアだ。現在、キャンナス東北の岸田広子看護師（４１）は、週に１度の割合で宮城県石巻市内の事務所からテニスコート住宅を訪問している。
応対した自治会長の佐藤さんや、被災前から長年にわたって民生委員を務めている小野道子さん（６９）の紹介によって、岸田さんや菊池さんは気掛かりな独り暮らしの高齢者宅を１軒ずつ訪問。慢性疾患や認知症を患う高齢者の情報を、市の保健師や市が新たに設置した「応急仮設住宅入居者等サポートセンター」の職員に伝達する役割も担っている。
福島市内で「ＮＰＯ法人まごころサービス福島センター」理事長を務める須田弘子さん（６７）も、仮設住宅居住者への支援の必要性を強く感じている一人だ。
「避難生活のお年寄りに訪問看護を届けることができたら、どれだけ安心感が高まることか」。そう考えた須田さんは、同じ職場に勤務する看護師の佐藤かつ代さん（６６）と話し合い、「被災地特例」として認められた「訪問看護師の１人開業」（通常、訪問看護ステーションの開設には２・５人の看護師が必要）を福島市に申請。１月２３日に許可が出て、２月１日から業務を開始した。同センターでは２月中旬までに、市内在住の高齢者２人と、介護保険の訪問看護サービスの契約を結んだ。
ただ、現時点の利用者は震災前から福島市に住む高齢者であり、仮設住宅住民へのサービスはこれからの課題だ。そのため、同センターでは、原子力発電所事故の被害で多くの住民が避難生活を強いられている飯舘村や浪江町、南相馬市にも１人開業の申請書を提出。２月中旬現在、許可を待っている段階だ。
福島市によれば、ほかの市町村から福島市内に避難している住民は４４２０世帯、１万０９５８人に上る（１月３１日現在）。訪問看護のニーズがどの程度あるかははっきりわからないものの、避難生活が長期化する中で介護や看護が必要な高齢者が増加することは目に見えている。
■訪問看護師を支援の要に
２００４年の新潟中越地震では、震災後に高齢者が寝たきりや歩行困難になるケースが相次いだ。そのため、身体機能の低下や認知症発症を防ぐうえでも、市町村の保健師による訪問活動は重要だ。
だが、今回の震災では被災した住民が数十万人に上るうえ、仮設住宅や借り上げ住宅が自治体を越えて各地に分散していることもあり、手が回っていないのが実態だ。そこで厚生労働省は仮設住宅などで総合相談やデイサービス（通所介護）、居宅サービス（ケアマネジメントや訪問介護、訪問看護）などを担当する「サポート拠点」の新設を被災地の自治体に働きかけている。それを踏まえて自治体では、社会福祉協議会などへの委託方式による、生活相談員や看護師などを配置した拠点開設が進められている。
厚労省によれば、岩手、宮城、福島の３県で１０３カ所のサポート拠点設置が予定されており、すでに８７カ所が開設済みとなっている（２月１日現在）。ただ、仮設住宅の総数と比べても十分とは言いがたい。
そうした中で１人開業による訪問看護の活用も有力な方策だと思われる。だが、震災特例として設けられた１人開業が実現したのは、福島市のみ。これまでキャンナスに所属する看護師が中心になり、青森県八戸市や岩手県盛岡市、一関市、宮城県仙台市、気仙沼市、石巻市、東松島市などで１人開業の登録申請がされてきたが、「既存の事業所で受け入れ可能」「２月２９日までの期限付きなので期間が不十分」「前例がない」などの理由でことごとく拒否されてきた。ただ、福島市が認めたことで、２月２９日以降も特例措置が継続する可能性が高いとみられる。
医療に精通した看護師が仮設住宅に多く関与することになれば、波及効果として支援が必要な高齢者を新たに見つけ出すことも可能になる。そしてそのことが、寝たきりや認知症の防止のみならず、住民の安心にもつながる。被災地では、今までの定式を超えた支援の手法が求められている。
（岡田広行 ＝週刊東洋経済2012年2月25日号）
記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
(この記事は社会（東洋経済オンライン）から引用させて頂きました)
PR
